レゴ人気に陰り?売り上げ低迷のため会社全体の8%の職員が解雇されることに

レゴはこの度、最近13年間で初めて売り上げが落ちたことを発表し、それと同時に全従業員の約8%にあたる1,400人を解雇する予定であることを発表しました。今回の発表と名古屋のレゴランドの低迷は直接関係はありませんが、ここのところあまりいいニュースが無いですね・・・。

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会社としてのLEGO

LEGOはデンマークのビルンに本拠地を置く非上場の株式会社です。主要なオフィスは米国のエンフィールド、英国のロンドン、中国の上海及びシンガポールに展開されています。世界中で約18,200人の従業員を抱えています。

ビルンは人口約6,000人の小さな町で、レゴはここになんと約4,000人が就業可能な新しい本社社屋の建設を、2020年完成を目指して進めてようとしているところです。まさにレゴの企業城下町。

2020年にビルンに完成予定の新本社社屋のイメージ図

ここは一般の人もツアー参加できるような施設になる予定とのこと。楽しそう・・・(ゴクリッ

久しぶりの売り上げの低迷

2017年度中の上半期の収益は5%減の約2,600億円となっていて、主な減収の原因は、主要なマーケットであるアメリカ及びヨーロッパでの売り上げの低下が原因となっています。

レゴの売り上げが低迷したのは今回が初めてではありません。1980年代後半には各国でのレゴの基本特許が切れたことで、類似品の製造販売が相次ぎ、売り上げを落とすことになりました。また、ちょうどこの時代に登場したテレビゲームにもシェアを取られることになり、レゴのシェアはゆっくりと落ちていきました。

90年台後半には自体脱却のため、ブロック玩具のみに依存することを避けるため、教育事業強化、テレビゲーム開発、テレビ番組制作、レゴランド事業拡大などの多角的な経営に軸を移していきます。

人気のレゴシティーシリーズのゲーム展開 (出典: Amazon)

そのほかにもスター・ウォーズやハリー・ポッターなどの版権とコラボレーションして映画制作などを行うことで、レゴのブランドとしての価値を高めていきました。

新社屋の建設まで進めていたレゴにとって、今回の売り上げ鈍化は予想外のことだったかもしれませんね。

原因と今後の対策

何度か低迷時期はあったものの、大規模なリストラを行って事業の効率化と、”最大ではなく最高を目指す”という新たな価値観のもと再起を図った2004年からは増収増益の一途でした。

特に近年は2桁増の成長を続けてきたレゴですが、世界中での成長を支えるために組織的に非常に複雑な構造になってしまっているようで、一度リセットが必要だという早めの判断のもと、リストラに踏み切るようです。確かに組織が大きくなってくると無駄だらけになるよね・・・。

アメリカ及びヨーロッパの売り上げは低迷していて立て直しを図っているところのようですが、アジア地域は引き続き好調なようです。特に中国市場ではまだまだ2桁成長を続けているとのこと。ちなみに中国には上海にレゴランドがあります。

事業効率化を元に、アジアを軸として既存地域の立て直しも同時に進行していくといった感じでしょうか。

あとがき

最近息子からの指示でレゴへの投資が増している我が家には寝耳に水な話でした。レゴランドにも機会があれば行ってみたいと思っていたぐらいです。

色々と酷評されているレゴランドジャパンですが、そもそもの目標入場者数がディズニーランドやUSJとは異なって1/10以下であることから、そもそも人が少ないのは想定内のはずです。

規模の大きなレゴランド ビルンのマップ (出典: LEGOLAND)

建設費も約3,600億円のディズニーランド、約1,700億円のUSJとは異なり、レゴランドはたったの約360億、しかもそのうちの300億円は名古屋市が出資しています。USJが建設中の任天堂テーマエリアだけの投資額が約600億円なので、レゴランドジャパン自体の投資額のいかに少ないことか・・・。そう簡単につぶれることは無いハズです。

とくに最近はテレビゲームやユーチューブ、スマートフォンなど子供が遊ぶ選択肢も多岐にわたることから、伝統的なおもちゃは苦戦をしいられる立場にあるのかもしれません。でも個人的にはこういうアナログなおもちゃにこそ頑張って欲しいと思わずにいられないところです。

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